近畿大学は、Slack Japanが提供するビジネスコラボレーションハブ「Slack」を、日本の大学としてははじめて同法人内のすべての教職員に導入することを、7月9日に発表した。
近畿大学では、業務効率化と仕事の見える化、および働き方改革の実践を目的とした取り組みの1つとして、2018年(平成30年)度は法人内の約600名の職員が通常業務や各種プロジェクトにおいて「Slack」を利用しており、同年度でやり取りされたメッセージは月間約6万件に達するなど、利用者は増加傾向にある。
今回の、教職員への「Slack」導入によって、業務の効率化や仕事の見える化とともに、組織横断プロジェクトなどで活用することで生産性の向上が期待できる。まずは建築学部(33名)、薬学部・薬学総合研究所(62名)への導入を行い、順次すべての教員へ展開していく。
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