東京大学社会科学研究所とベネッセコーポレーションの社内シンクタンク・ベネッセ教育総合研究所は、「子どもの生活と学び」の実態を明らかにする共同研究プロジェクトによる「子どもの生活と学びに関する親子調査2017」の結果速報を、5月31日に発表した。
東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所による共同研究プロジェクトは、小学1年生~高校3年生約2万1000組の同一の親子を対象に、2015年以降複数の調査を実施し、12学年の親子の意識・行動の変化を明らかにしている。
「子どもの生活と学びに関する親子調査2017」では、2015~2017年の3時点における調査から、子どもたちの「自己肯定感」に注目し、どうすれば子どもたちが自信を持って未来を切り拓いていけるかを分析した。
自己肯定感の現状を調べるために、「自分の良いところが何かを言うことができる」かを尋ねたところ、「言うことができる」(「とてもあてはまる」「まああてはまる」=「肯定」)は55.3%、「できない」(「まったくあてはまらない」「あまりあてはまらない」=「否定」)は43.4%となっている。
2015年、2016年、2017年の3時点において、自己肯定感を「ずっと肯定」を維持している子どもは31.1%、「ずっと否定」のままの子どもは20.3%だった。残り48.7%の子どもは自己肯定感が変化している。
成績と自己肯定感の関係を調べると、2年の間に成績が「下位→上位・中位」に上昇した子どもは、成績が「ずっと下位」の子どもと比較して、自己肯定感が「ずっと肯定」の比率や、「否定→肯定」へと変化した比率が高い。
2年の間に勉強が「嫌い→好き」に変化した子どもは、勉強が「ずっと嫌い」の子どもと比較して、自己肯定感が「ずっと肯定」の比率が高く、他の子どもと比較して「否定→肯定」へと変化した比率も高い傾向にある。
2年の間に将来の目標が「不明確→明確」になった子どもは、将来の目標が「ずっと不明確」の子どもと比較して、自己肯定感が「ずっと肯定」の比率や、「否定→肯定」へと変化した比率が高い。
2年の間に自分のクラスが「嫌い→好き」に変わった子どもは、自分のクラスが「ずっと嫌い」の子どもと比較して、自己肯定感が「ずっと肯定」の比率や、「否定→肯定」へと変化した比率が高い。
また、保護者が「努力すればたいていのことはできる」と感じているほど、子どもの自己肯定感が高い。
こういった結果は、子どもたちが何らかの理由で自己肯定感を持ち、高められる可能性を示しており、自己肯定感の向上には、成績だけでなく勉強に対する意識が関連し、子どもの意識を変えていけるような動機づけや働きかけが重要であると考えられる。
さらに、将来の目標が明確な子どもの多くが自己肯定感を高めているほか、自分のクラスに愛着を感じるようになった子どもも自己肯定感を高めているなど、クラスや友だちとの関係も重要な役割を果たしている。また、保護者の意識や関わりも影響していることが明らかになった。
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