ベネッセ教育総合研究所、各界の有識者とともに「大学教育ビジョン」として4つの提言を発表

　ベネッセコーポレーションは、社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所が各界の有識者とともに2022年1月に立ち上げた「高等教育の未来を考える会」における検討の結果を受けて、「学生よ 野望を抱け～希望ある未来を描く大学教育ビジョン」として4つの提言を2月28日に発表した。

　「高等教育の未来を考える会」では、大学がどんな学びの場になり、学生がどのような経験をして成長していくのか、そのために大学のあるべき姿や役割はどう変わらなければならないのか、これからの大学教育のビジョンを検討している。今回の提言は多様化、複雑化する世界の構造的課題を解決し、よりよい未来を創りあげていく担い手となる若者を育むべく、まとめられている。

　提言は、「挑戦と観察を繰り返して創造性を育む学び場へ」「学生が自身で決定し評価する経験ができる場へ」「社会と学生自身がつながる経験を提供する場へ」「未来を学生自身が変える目標と実感を育む場へ」の4つで構成される。

　同会では、人生100年時代に求められる大学の役割を、年齢によらずあらゆる世代の自己探究と社会の接点をつくり、仕事と学びの場である大学を往還することで、自らの可能性に気づく状況を提供することとしている。これからの大学に、多様な学びの中から学生がときめき、夢中になれることを自分自身で選択し、目標をかなえるために学ぶための「学びのプラットフォーム」になることを求めている。

　今回の提言にあたっては、ベネッセ教育総合研究所が2021年12月に、全国の大学1～4年生4124名を対象に実施した、「第4回大学生の学習・生活実態調査」において、大学への進学理由として「興味のある学問分野」が48.1％と半数をきり、自身にあった入試方式や試験日、試験会場が多いなど「受験のしやすさ」が増加していたこと、大学の授業の形態として「ディスカッションの機会を取り入れた授業」「グループワークなどの協同作業をする授業」「プレゼンテーションの機会を取り入れた授業」が、2008年と比較して10ポイント以上増加するなど、アクティブラーニング型の授業が増えていることが背景として挙げられる。

　また、大学の授業の工夫やサポートにもかかわらず、コロナ禍もあってとりわけ2020年度入学生に成長実感がもてていない学生が多いことがわかった。さらにベネッセ教育総合研究所とパーソル総合研究所、立教大学中原淳教授との共同研究プロジェクトが2021年11月に、25～35歳の就労者2000名を対象に実施した「若年就業者のウェルビーイングと学びに関する定量調査」において、高校、大学での学びが「ソーシャル・ラーニング（人を巻き込んで学ぶ）」を中心とした社会人での学びを形成し、その学びが社会人での「幸せな活躍」につながっていることにも起因している。