日本マーケティングリサーチ機構、小中高生の保護者を対象にした「子どもの英語教育に関する意識調査」の結果を発表

　日本マーケティングリサーチ機構は、全国の小中高生の保護者300名を対象に7月に実施した「子どもの英語教育に関する意識調査」の結果を、8月21日に発表した。

　文部科学省が2020年からの導入を進めている英語教育改革について知っているかを尋ねた質問では、全体の61％である184名が「知らない」と答えている。一方で、子どもに英語を学習させたいと考えている保護者は222名（74％）に達した。

　学校の授業だけで英語が話せるようになると思うかを尋ねたところ、283名（94％）が「いいえ」と回答している。しかしながら、実際に学校の授業以外で英語学習をさせている家庭は74世帯（25％）に留まった。

　そのほか、親子で英語を学習したいと考えている保護者は138名（166名中）で、将来は英語が欠かせないスキルになると考えている保護者が多数存在することが明らかになっている。