⽇本教育再興連盟の代表理事である鈴木寛氏が主宰する、東京大学公共政策大学院ウェルビーイング研究ユニットは、最新の「PISA（国際学力調査）」の結果から教育の未来を考える「OECD PISA最新結果アジア・ローンチ・シンポジウム」を、12月6日に東京大学本郷キャンパス 安田講堂（東京都文京区）にて開催する。参加費は無料で、事前登録が必要。
「PISA：Programme for International Student Assessment」は、義務教育終了段階に達する15歳の生徒が、それまでに身に付けてきた知識や技能を、実生活のさまざまな場面で直面する課題に対して、どの程度活用できるかを測ることを目的とした調査。PISAの結果は、自国の教育システムのよい点や課題についての情報が得られ、国の教育政策や教育実践に生かせることから、世界中の注目を集めている。このPISAは、OECD（経済協力開発機構）が実施する各国の教育を比較する教育インディケータ事業の一環として行われている。
今回のシンポジウムは、「PISA2022」最新の結果がパリ本部にて12月5日（現地時間）に発表されることから開催される。
当日は「PISA2022」の結果および分析をアジア諸国に焦点を当てて発表するとともに、エビデンスから見える最新の生徒の学びとウェルビーイングの動向を踏まえて、日本、アジアの教育関係者で未来の教育の課題について議論を行う。第1部は「PISA2022の結果の概要：国際比較から見えるアジア各国の現状と課題」と題して、OECD事務次長 武内良樹氏と、OECD教育スキル局就学前・学校教育課長 小原ベルファリゆり氏が登壇する。第2部は、教育の未来を見すえる2つのパネルディスカッション「次世代を担う生徒の学び」「生徒のウエルビーイング～エージェンシーをいかに支援するか？」を予定する。
開催日時は12月6日13時〜17時30分（12時30分開場）で、会場とオンラインで参加できる。なお、当日は日英同時通訳がある。
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