リクルートは、ICT利活用の実態や新しい学びの可能性について調査・研究することを目的に設立された「リクルートEd-tech総研」の本格始動とホームページの立ち上げを、2月15日に発表した。
「リクルートEd-tech総研」は、GIGAスクール構想の前倒しを受けて、全国各自治体・教育委員会で急整備された児童・生徒の1人1台の端末をはじめとした学習環境に関する取組実態や、「個別最適な学び」「協働的な学び」におけるスタディ・ログの利活用など、これからの時代の新しい学びの可能性について、調査・研究していくことを目的として2021年に設立された。学びのDXに向け、調査・研究した内容を情報発信していくことで、全国の自治体・教育委員会や学校現場の関係者を支援していく。
具体的な活動内容としては、全国の自治体・教育委員会におけるGIGAスクール構想の推進状況、ならびに学校現場におけるICTを活用した授業実践や学習支援などの情報発信が挙げられている。また、学習データの利活用など、学習者の視点に立った「これからの学びの在り方」についての考察、調査・研究や、マーケットの活性化・発展・創造につながる各種研究調査、活動なども行われる。
ホームページでは、全国の自治体・教育委員会におけるGIGAスクール構想の推進状況や、ICT利活用の取組実態をレポートする「bridge」、ICTの利活用による学習支援の成果に関する「調査・レポート」などが主なコンテンツとして発信される。
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