Classiと大阪経済大学が共同調査、社会で求められる非認知能力の構成要素を定量的に検証

　Classiは、大阪経済大学の芳賀麻誉美准教授と共同で実施した社会人基礎力に関する調査の結果をもとに、新たな定量モデルの検証を行った。

　社会人基礎力に関する調査は、上場企業3754社を対象に実施しており、社会人基礎力を「企業が新卒採用者に求める非認知能力を定量的にモデル化したもの」と定義している。

　回答があった企業は327社で、うち317社分のデータを分析し、その結果は2019年8月28日に行われた日本テスト学会にて発表した。

　今回は、社会で求められる力は「独立的な力」と「協調的な力」であるという、新しい「社会人基礎力モデル」を提案し、定量化を行っている。同モデルにおいて、「独立的な力」は「実行力」「主体性」「リーダーシップ力」「環境適応力」「創造力」で構成されており、「協調的な力」は「多様性受容力（文化感受性）」「会話力」「規律性」「ストレスコントロール力」で構成されていることが明らかになっている。

　社会から求められる能力を定量的に定義することで、高等教育機関のカリキュラムや生徒の学習に向かう姿勢、企業の採用手法の改善といった様々な課題解決に活用されることを目指すとしている。

　今後は、企業規模や業種によって、求められる能力に違いがあるかどうかを分析していく。