リクルートは、同社の提供する進路情報メディア「スタディサプリ進路」が、大学への進学意向のある全国の高校生を対象に実施した、「高校生の進路選択行動影響調査」の結果について、その一部を11月22日に発表した。同調査は、9月2日～12日の期間に行われ、2524名（高校1年生：875名、2年生：837名、3年生：812名）から有効回答を得ている。
調査結果によれば、2022年4月からスタートした新学習指導要領にともなう入試の変更について、変更初年度対象となる高校1年生での認知は進んでいるものの、3割強は「知らない」と回答した。希望入試方式別でみると、年明け入試希望層の方が年内入試希望層よりも認知度が高く、70.9％が「知っている」と答えている。
新課程に対応した入試変更によって、進路検討において意識すること（複数回答）としては、2年生では浪人回避意向が強く「現役で進学したい」が約半数に達した。変更の対象学年となる1年生では、「進路検討を早く始めたい」「入試方式を早く知りたい」「現役で進学したい」が上位を占めている。
9月時点の第1志望校決定率は、「決まっている」という回答が増加しており、2年生では7.8ポイント増の56.6%に達し、年明け入試検討者は5.2ポイント増の64.0％と、年内入試の決定率とほぼ同水準となった。年内入試と年明け入試併願層も増加傾向にあることから、入試方式にかかわらず第1志望校の決定は、さらなる早期化が見込まれる。
検討している入試方式は、「総合型選抜」の前年からの増加率がもっとも高く4.7ポイント増の20.8％で、学校推薦型選抜（公募制・指定校）などいわゆる「年内入試」を検討している高校生も増えている。
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