ロイロノート・スクール、新潟市、熊本市など協働学習×ICT活用率の高い政令市で多く導入

　LoiLoは、国立教育政策研究所が全国の児童生徒約214万人を対象に実施した「令和4年度 全国学力・学習状況調査」の結果、協働学習におけるICT活用率の高い政令指定都市で、授業支援クラウド「ロイロノート・スクール」が導入されていることを、10月21日に発表した。

　同調査で、協働学習におけるICT活用率が調査された。その結果、新潟市、熊本市、横浜市、京都市でICTを活用した協働学習（意見交換、まとめ、発表）の実施頻度が高いことが明らかになった。（同調査をもとにLoiLoが分析）

　先述の政令市では、自治体全校で授業支援クラウド「ロイロノート・スクール」が導入されている。協働学習をはじめとする授業活動において「ロイロノート・スクール」が選ばれる理由は以下の通り。

理由1：共有ノートで共同編集できる

　「ロイロノート・スクール」上のカードを複数の生徒で同時に編集できるため、クラス全体／グループでの協働学習を効率的に進めることができる。

理由2：シンキングツール（思考ツール）で思考を可視化できる

　シンキングツールで可視化した自身の考えに基づきクラスメイトと意見交流・議論することで、新たな考えをつくり出すことができる。この過程を通して、協働学習を深めることができる。

理由3：データをつなぐだけで、プレゼンテーションが作成できる

　「ロイロノート・スクール」上のデータを指でつなぐだけで、プレゼンテーション資料が簡単に作成できる。また、動画、音声、写真、PDF、Webページなども使用できる。

　なお、教育委員会・指導主事を対象に、自治体でのICT活用について学べるオンライン勉強会「GIGA語ろう！」が11月26日に開催される。GIGA端末を先進的に活用している新潟市、千曲市、津市の指導主事が、ICTを活用した「生徒主体の授業改善」をテーマに、各市の取り組みについて紹介する。

　開催日時は11月26日の10時～12時で、Zoomを使用して行われる。参加費は無料で、専用ページから事前の申し込みが必要となる。申込締切は11月25日の12時。

　「ロイロノート・スクール」は、生徒の主体性を育み、双方向授業をつくり出す授業支援クラウドで、小学校から大学まですべての授業で使える。資料のやりとり、思考の可視化、意見の共有が直感的にできるため、子どもたちが自ら考え表現する協働的な学びや教員の負担軽減につながる。