スプリックスは、同社が運営する基礎学力研究所が、同じく同社が運営する教員のための授業準備情報サイト「フォレスタネット」を通じて教員に実施した、意識調査の結果を7月14日に発表した。同調査は、学校現場におけるCBTおよびGIGAスクール構想に関する教員の意識を把握すべく、6月14日～7月13日の期間に行われ、425名から有効回答を得ている。
調査結果によれば、「『CBT』を実施したい」と答えた教員は80.2％で、前回調査から14.2ポイント増加した。
「CBT」の認知率は51.8％で、前回調査から16.8ポイント増加している。
残業時間別の割合をみると、残業時間の少ない層と多い層の両端で「CBT」の認知率が高い傾向にある。残業時間が少ない層は「CBT」をはじめ、端末活用による業務の効率化を実現できている一方で、残業時間が多い層は自身の働き方改革にも関心があると推測されることから、解決策のひとつとして「CBT」への認知度が高くなっていると考えられる。
授業内での1人1台端末の使用頻度について尋ねたところ、「毎日使用している」が53.2％となり、「週2～3日使用している」という回答と合わせた割合は、80％超に達した。一方で、「週1日以下」という回答は19.3％に留まり、前回調査（約30％）と比較すると、端末活用の格差が是正されてきている。
GIGAスクール構想について感じているメリットとしては、教員の約2人に1人が「データ活用により児童生徒の成績把握が容易になった」と答えたほか、3人に1人以上が「校務軽減につながっている」と回答した。ほかにも、ビデオ通話など端末を利用することで、地域に縛られないオンラインでの交流が可能となり、学びの幅が広がる点を挙げる回答も多く寄せられている。
「CBT」を導入している教員に、そのメリットについて尋ねた質問では、「採点業務の削減が実現すること」と「データ蓄積による児童生徒の成績推移把握が容易となること」（どちらも69.5％）が同率で最多となった。
一方で、「CBT」の課題としては「ネットワーク環境に左右されること」（56.4％）がもっとも多く、「問題作成の自由度が低いこと」「授業内容と問題に差異が発生する可能性があること」といった意見も寄せられている。
「CBT」を認知している教員に、活用方法を尋ねたところ、「知っているが活用できていない」が61.8％を占めており、「CBT」の認知度やニーズは高まっているものの、導入状況については依然課題があることがうかがえる。「CBT」を実施している教員の活用手段としては、「理解度チェックのためのミニテスト」「自習時のドリルの替わり」「単元ごとのまとめテスト」といった回答が寄せられた。
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