約9割の保護者が、新型コロナの影響による教育改革の遅れを実感

　イー・ラーニング研究所は、子どもを持つ20～50代の男女250名を対象に実施した、「2021年 2020年度教育改革並びに新学年に関する調査」の結果を、3月23日に発表した。同調査は、2月2日～25日の期間に行われている。

　調査対象者に、2020年度の教育改革に関連した小学校での各施策について、知っているもの尋ねたところ（複数回答）、「英語の必修化」がもっとも多く、「プログラミング教育の必修化」がそれに続いた。

　新型コロナウイルス感染症の影響によって、教育改革が遅れていると感じているかを尋ねた質問では、約9割の保護者が新型コロナウイルス感染症によって、教育改革が遅れていると感じていると回答した。

　教育改革について、学校にしてほしいフォローとしては（複数回答）、「子どもの進捗に合わせた変更」が最多となった。

　教育改革に合わせて、学外での取り組みを行ったかを尋ねたところ、7割以上の保護者は特に取り組みを行っていない、という結果となっている。

　教育改革に合わせて、学外での取り組みを行ったと回答した保護者に、取り組み内容を尋ねた質問（複数回答）では、「自立学習ができるような家庭での環境整備」がもっとも多かった。

　4月からの新学年に対して、不安を感じているかを尋ねた質問では、不安を感じているという回答が半数に達している。

　具体的な不安の内容としては（複数回答）、「勉強についていけるか」「コロナの状況によって学校の対応が変わらないか」が上位を占めた。