子どもの「ICT教育」に関するアンケート調査、約57％の保護者が「プログラミング知識が子どもの所得増加につながる」と回答

　ドリームエリアは、同社が運営する地域コミュニティサービス「マチコミ」の利用者のうち、子どもを持つ保護者を対象に実施した子どもの「ICT教育」に関するアンケート調査の結果を、10月23日に発表した。

　同アンケートは、10月18日～23日の期間に実施され、1万5740名より有効回答を得ている。

　小学校のプログラミング教育の必要性について尋ねたところ、44％が「必要だと思う」と回答し、「自分が昔から全く苦手な分野なので、親はなかなか教えられないので、必要」「自分自身が子どもの頃、年数回の授業でのパソコンしか触れる機会がなく、困ったから。昔に比べITが必須の時代なので、授業で身近なものとして組み込んでもらえるととても嬉しい」といったコメントが寄せられた。

　一方で、プログラミング教育が「必要ない」と答えた保護者は、「今からしなくても大きくなってからでも習得できると思う」ともコメントしている。

　「就職活動を開始する時代に、プログラミングの知識が優位に働くと思いますか？」を尋ねた質問では、54.6％が「思う」と回答、また「プログラミングの知識があることで所得が高くなると思いますか？」という質問には、約57％が「優位になる」（「とても優位になる」（11.6％）と「多少優位になる」（45.8％）の合計）と答えており、半数以上の保護者がプログラミングの知識が子どもの将来に役立つと考えていることがわかる。

　「お子さまをプログラミングの教室に通わせたいと思いますか？」という質問には、「既に通わせている」（2.0％）を含め、約半数の保護者が「通わせたい」と回答している。一方で、「通わせたいがよくわからない」（24.9％）という回答も見られた。