9割超の高校が参加を推奨──オープンキャンパスは比較検討する場から出願意欲を高める場へ【リクルート進学総研調査】

　リクルートは、同社の運営するリクルート進学総研が、全国の全日制高校を対象に実施した高校教育改革に関する調査のうちオープンキャンパスについての結果を2月7日に発表した。同調査は、2022年8月4日～9月9日の期間に行われ、943校から回答を得ている。

　調査対象の高校のうち、オープンキャンパスへの参加を「推奨している」と回答した高校は9割超に達し、うち「強く推奨している」という回答は約6割を占めた。大短進学率別でも、70％未満層・70％以上層ともに「推奨している」（「強く推奨している」と「まあまあ推奨している」の合計）が9割超に達している。

　大短進学率別でみると、70％以上層では「志望校への意欲・モチベーション維持・向上のため」（28.7％）がもっとも多く、70％未満層の同項目（16.3％）と比較して10ポイント以上高い。70％未満層では「雰囲気を知り具体的なイメージを形成するため」（24.6％）が最多となり、「入学後のミスマッチの防止・齟齬の解消」（21.0％）がそれに続いて、ともに70％以上層よりもポイントが高く、進学率によって推奨理由に違いがみられる結果となった。

　推奨理由上位には、雰囲気を知ることに加えて、志望校への意欲を高めること、ミスマッチを防ぐこと、生徒自身が進路を決定するといった主体的な進路検討を望む項目がランクインしている。進路指導において、オープンキャンパスは「比較検討する場」ではなく、参加前に志望校についての情報収集した上で「志望校への出願意欲を高め、絞り込む場」として期待されていることがわかる。

　高校生に、進路選択においてもっとも役立った情報源は何かを尋ねた質問では、「オープンキャンパス・学校見学会」は「高校の教員からの情報やアドバイス」や「学校案内やパンフレット」を抑えて、最多となっている。